原発性肺癌は、本邦における死因の第1位であり、日本国民の健康福祉の向上のために治療成績の向上が求められています。

原発性肺癌の治療には、外科治療、抗癌化学療法、放射線療法がありますが、根治のためには外科治療が必須です。
外科治療の成績向上のためには、大規模なデータベースによる治療成績の把握により、外科治療の適応、適切な術式の決定が行われる必要があります。

肺癌登録合同委員会は、日本肺癌学会、日本呼吸器学会、日本呼吸器外科学会、日本呼吸器内視鏡学会の4学会が合同で運営し、1998年以来これまでに5回の症例登録事業を行い、学会および学術論文として報告し、肺癌治療の成績向上に貢献してきました。
また、当事業の症例データベースは世界肺癌学会のデータベースにも供与され、国際対癌連合（The Union for International Cancer Control、略してUICC）によるTNM分類（肺癌の進行度分類）の改定にも大いに貢献しています。

本研究の目的は、2010年の原発性肺癌外科治療症例の後ろ向き登録により治療成績を把握することで、当科でも2010年に肺癌に対する外科手術を受けられた患者さんの手術、診療情報を登録し、その知見をもとに、今後の治療成績の向上に役立てる臨床研究を行い国内外に発信すると同時に、世界の肺癌治療の成績向上へも貢献する予定です。

 

個人情報の管理は厳重に行われており、患者さんの情報はすべて匿名化されていますので、ご理解をお願いいたします。

なお、登録を拒否される方は、ご連絡ください。

また、詳細な研究計画書は肺癌登録合同委員会や事務局である大阪大学呼吸器外科学のホームページに掲載されていますので、ご確認ください。

ご協力よろしくお願いいたします。

呼吸器外科　部長　髙砂 敬一郎

 

≫ 肺癌登録合同委員会　ホームページ

 

≫ 大阪大学　呼吸器外科学　ホームページ